大日本印刷、生活者の消費行動におけるメディア利用の調査結果を発表

生活者の消費行動におけるメディア利用の調査実施『メディアバリュー研究
～チャネル利用スタイル２０１０～』を発表

（リリース記事より）
商品ごとに購入チャネルを積極的に使い分ける、主婦を中心とした「オールチャネル派」が出現



　大日本印刷株式会社（本社：東京　社長：北島義俊　資本金：１，１４４億円　以下：ＤＮＰ）は、生活者のメディア利用と購買行動の変化を調査・分析する「メディアバリュー研究」を実施しています。この度、その最新の調査を実施し、生活者の買い物時のチャネルの使い分けに関する調査・分析レポート『メディアバリュー研究　～チャネル利用スタイル２０１０～』を発表しました。

　ＤＮＰは、２００１年より生活者の消費行動における、新聞、チラシ、ＷＥＢサイトなどのメディアとインターネット店舗、実際の店舗、通信販売などの購入チャネルの利用実態および、商品分野ごとの生活者の購入の仕方の違いについての調査し「メディアバリュー研究」として発表しています。また、この「メディアバリュー研究」の分析を活かして、商品分野ごとのレポートの提供や商品、ブランドに関する調査実施などのサービスを展開しています。

　近年、インターネットショッピングが急激に増加しており、消費者の購買行動にさまざまな変化が生じています。そうした中、実際の店舗や通信販売、インターネットショップなど購入チャネル間における競争が激化しています。また生活者は、マスメディアやインターネット、クチコミなどさまざまなメディアを通じて情報を収集し、価格や商品情報を多面的に検討しています。今回『メディアバリュー研究　～チャネルの利用スタイル２０１０～』では、そうした消費行動の変化について、生活者がメディアと購入チャネルをどのように組み合わせて商品を購入しているかなど、生活者の行動パターンを捉えることを目的として調査・分析を行いました。


【調査結果のポイント】
　●１５の商品分野を対象に、購入時に利用するチャネルについてクラスター分析を行ったところ、生活者が日常的に利用する購入チャネルの組み合わせが、６つのグループ（派）に大別されることがわかりました。

　 ●これらのグループの中で、実際の店舗だけでなく、カタログ通販やインターネットショッピングなど、多様なチャネルを上手に使い分ける、主婦層を中心とした「オールチャネル派」が新たに出現し、このグループは、新商品への関心が高く、広範囲な商品分野を自ら決定して購入していることがわかりました。

　●生活者は「何を購入するか」だけでなく、「どこで購入するか」を強く意識して日々の消費行動に結び付けていること、そして、情報収集が活発なグループ（派）が、購買に対する態度も積極的で多様なチャネルを使い分けていることがわかりました。

　●同様に、２０代を中心とするネットショッピングやモバイルショッピングの利用が活発な「ネットコンビニ派」が捉えられており、彼らのライフステージの変化とともに、生活者の日常的な消費行動が大きく変化していくことが考えられる結果となりました。


【調査概要】
　調査目的：企業と生活者とのコミュニケーションチャネルとなる情報メディアと購入チャネルの生活者の利用状況を把握するとともに、商品分野ごとに購入プロセスを把握する。

　調査地域および対象者：首都圏５０ｋｍ圏内在住の１５～６９歳男女

　サンプル数：９００名

　調査方法：専門調査員による訪問留置法

　調査・分析期間：２００９年１０月から２０１０年９月まで

参照記事